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固定費と変動費の最適化――利益率を高める塾経営の実践法
前回までの記事で、資金繰りの安定化や収益モデルの多角化についてお話ししました。
しかし、収益を増やすだけでは不十分です。
経営の土台を強くするには、支出の最適化が欠かせません。
特に学習塾経営では、固定費と変動費のコントロールが利益率を大きく左右します。
今回は、この二つをどう見直し、最適化していくかについてお伝えします。
1. 固定費と変動費の違いを理解する
まずは基本から。
- 固定費：生徒数が増減しても毎月ほぼ変わらない費用
例）家賃、人件費（固定給）、通信費、保険料、広告費の一部 - 変動費：生徒数や授業回数によって変わる費用
例）教材費、光熱費、講師の時給、テスト代
この二つの性質を理解するだけで、削減や見直しの優先順位が見えてきます。
2. 固定費削減は“長期的効果”が大きい
固定費は毎月必ずかかるため、削減できれば年間で大きな差になります。
例えば家賃を月2万円下げると、年間で24万円の利益増。
これは新入生1〜2人分の年間授業料に相当します。
固定費見直しの実例
- 家賃交渉
- 長期間空き物件だった場合、交渉で5〜10％下げられることもあります。
- 更新時に再交渉するだけでも効果大。 - 通信費のプラン見直し
- オンライン授業の通信量を把握し、不要な高速回線契約を外す。 - 広告費の配分変更
- 年間契約の広告を効果測定し、反応が低い媒体は中止。
- 高反応のSNS広告や口コミ施策に集中投資。
3. 変動費は“効率化”で削減
変動費は生徒数に比例して増えるため、削りすぎるとサービス低下に直結します。
削減ではなく効率化を目指します。
変動費効率化の実例
- 教材費の一括仕入れ
- 学年初めにまとめて仕入れることで、1冊あたり5〜15％安くなるケースあり。 - プリント印刷の最適化
- 無駄な配布資料を削減し、必要なものだけ印刷。
- データ配信できるものはオンライン化。 - 講師シフトの柔軟化
- 授業数に応じて講師のシフトを調整。
- 繁忙期と閑散期で稼働時間を変える。
4. 削減と同時に“投資すべき費用”を見極める
固定費・変動費を見直すときに陥りやすいのが、「削減＝正解」という思い込みです。
塾経営では、削るべき費用と、伸ばすべき投資費用があります。
削ってはいけない費用の例
- 教育の質に直結する教材費
- 保護者・生徒との信頼を築くための連絡・面談費用
- ICTや環境改善などの学習環境投資
これらを削ると短期的には利益が増えても、長期的に生徒数や満足度が低下します。
5. 最適化の流れ（私が実際にやっている方法）
私は毎年3月に、以下の手順で費用を見直しています。
- 年間支出の洗い出し（固定費・変動費別）
- 削減候補をピックアップ（削減率と影響度をメモ）
- 投資候補をピックアップ（効果と回収期間を試算）
- 翌年度予算案を作成
- 半年後に実績と比較して再調整
このプロセスを毎年繰り返すことで、無駄を減らしつつ必要な投資を続けられます。
6. 数字で見る最適化の効果（実例）
ある年、コンサル業務をお願いされている塾で、以下の見直しを行いました。
| 項目 | 見直し前 | 見直し後 | 年間差額 |
| 家賃 | 120,000円 | 110,000円 | +120,000円 |
| 広告費 | 年間600,000円 | 年間450,000円 | +150,000円 |
| 教材費 | 1冊800円 | まとめ買いで720円 | +48,000円 |
| 合計改善額 | ー | ー | +318,000円 |
これだけで、ほぼ生徒3〜4人分の年間授業料と同じ利益が生まれました。
7. 柱と枝における最適化の意味
- 柱を守るために：経営が安定し、理念に沿った判断ができる
- 枝を伸ばすために：新しいサービスや設備投資に資金を回せる
無駄を省き、必要な場所に投資することこそ、柱と枝の両立を支える資金の循環です。
8. おわりに
固定費と変動費の最適化は、一度やれば終わりではありません。
毎年見直し、改善を積み重ねることで、利益率は確実に上がります。
